スマートフォンやタブレット端末が普及し、インターネットはより身近になりました。
何かを調べる際にはインターネットを利用するのが一般的。企業やお店のホームページがあって当たり前と思う人の割合は年々増えていっています。ホームページが無いことが売り上げや集客のロストに繋がることもあります。
ホームページには、会社概要や商品・サービスの紹介、求人案内などいろいろなページがあります。それらの良さをより伝えるためのコンテンツとして「動画」が注目を集めています。
ここでは、ホームページで動画を導入するメリット・デメリットを挙げ、どのようなジャンルで動画コンテンツが効果的なのかを紹介します。
動画が生活により身近になった理由
インターネット利用率の推移
参照：総務省｜平成30年版 情報通信白書｜インターネットの利用状況
インターネット利用率（個人）は80.9％（2017年）
インターネットの普及に伴い、通信回線が高速化し、いつでもどこでも動画をストレスなく視聴できる環境が整っています。さらにこれからは５G時代。2時間の映画が3秒でダウンロードできるといい、ますます高速で大容量の通信が可能となっていきます。
インターネット利用端末の種類
参照：総務省｜平成30年版 情報通信白書｜インターネットの利用状況
端末別のインターネット利用率は、「スマートフォン（59.7％）」が最も高く、次いで「パソコン（52.5％）」「タブレット端末（20.9％）」（2017年）
また、動画を視聴できるパソコンやスマートフォン、タブレット端末といったデバイスが登場や、youtubeといった動画サイトの普及も動画が手軽に見られるようになった理由になります。
ホームページで動画を導入するメリット
情報が伝わりやすい。
視覚と聴覚から情報を提供できるので、ユーザーに強い印象を残します。テキストやイラスト、音楽、声などに、構成を加えることで見ている人の心にダイレクトに響くコンテンツとなります。
- 字幕・テロップなどの言語情報（Verbal）
- ナレーションやインタビューなどの聴覚情報（Vocal）
- 映像やアニメーションなどの視覚情報（Visual）
これらは「3Vの法則」と言われています。
読むだけ・聞くだけよりもわかりやすく直接的に情報が提供できます。
また、動画の持つ情報量として言われているのが「1分間の動画≒WEBページ3600ページ分≒180万言語」ということ。つまり、短い時間であっても多くの情報が伝わることになります。従のページはユーザーが能動的に読み進めていく。
さらに、動画は再生ボタンをクリック1つ押すことで情報が流れてきます。閲覧する側の敷居が低いことも非常に大きな特徴といえます。
間接体験になる
例①：採用情報
採用情報は会社や仕事内容、社長（採用担当者）インタビュー、先輩インタビューなどが盛り込まれており、自分が働いているイメージが思い浮かべられます。また、実際に働いている人の魅力を伝えることができるでしょう。
企業にとってもミスマッチを防ぐことが期待できます。
例②：商品紹介
商品・製品ができるまで、開発秘話、また食べ物だったら生産地・生産者の顔が見えることもあるでしょう。すなわち安全性や信頼性が伝わるということ。使い方などの説明があれば、実際に自分が使ったときのイメージにも繋がり、購買意欲の上昇につながります。
ホームページで動画を導入するデメリット
動画制作には多くの時間、労力がかかります。つまり、その分費用がかかります。
また、容量が大きいためページの表示速度も低下してしまいます。加えて最後まで見てもらわないと情報が全て正しく伝わらない可能性もでてきます。問い合わせや注文につながるようなユーザーの興味を引くコンテンツを用意することが必要です。
動画の制作事例
リクルート・採用に有効な動画
最もスマートフォンで閲覧する情報
参照：スマートフォンで最も閲覧するのは、10代は「ゲーム」、20代は「動画」 | マーケティングリサーチキャンプ|市場の旬を調査で切る！
10代では「ゲーム」が14.0%と最も多く、「動画」が11.6%、「ニュース」が9.3%。
20代では「動画」が15.0%、「友人や知人からのメッセージ」が11.8%、「友人や知人のSNSのタイムライン」が11.1%。
特に新卒採用を考えている企業であれば、リクルート動画は、ある意味必須ともいっていいでしょう。なぜならターゲットである10代、20代が最も身近なデバイスはスマートフォン。それで閲覧しているので上位にきているのが「動画」です。
ホームページに掲載しているリクルート動画は、10代・20代にとって「視聴されるコンテンツ」となるわけです。
商品・サービスのPR動画
ネットショッピングの利用世帯割合と1世帯当たりの支出総額の推移
参照：総務省｜平成29年版 情報通信白書｜ネットショッピング
ネットショッピングを利用する世帯割合は、2002年に5.3％だったが、2016年には27.8％
1世帯当たりのネットショッピングでの月間支出総額（利用した世帯に限る）は30,678円
今後、ネットショッピングを利用したいと思いますか？
参照：「ネットショッピングを利用したい」：67.3%｜博報堂生活総研「生活定点1992-2018」調査
今後、ネットショッピングを「利用したい」と答えた人の割合は67.3%（2018％）
インターネットを通じて買い物をする機会が増えました。
洋服を買ったけどサイズが合わなかった。製品が思った以上に使いづらかった……という経験をしたことはありませんか。これは、実際に手にとってみることができないというデメリットがあるためです。
商品やサービスの良さをよりよく伝えるために、写真の掲載・テキストで説明する、反響を載せるなどの工夫をします。しかし、それだけでは伝えきれない情報があります。
飲食店やホテルを予約して利用したけどイメージと違う、ということも同様のことが当てはまります。
このような場合に有効な手段が動画での情報提供です。
イベント動画
イベント動画は主に2つあります。1つは「告知動画」。1つは「レポート動画」です。
「告知動画」の目的はそのイベントに参加してもらうこと。イベントの概要だけではなく、前回の様子を盛り込むことで参加を検討している人の後押しに繋がることが期待できます。
「レポート動画」は、イベント当日の様子や参加者の感想を盛り込みます。そうすることで、次回イベントの集客アップを狙います。今回参加を迷った人はそのイベントの楽しそうな様子を見ることで次回の参加を決めるでしょう。
定期的に開催しているイベントであればその効果はより大きくなります。
地域の魅力が伝わる動画
地域にはたくさんの魅力があります。
四季毎に異なる顔をのぞかせる大自然、逆に特定の時季にしか見ることができない風景。地域の特産品や行事、伝統や風習など多岐に渡ります。
写真やテキストだけでは伝えきれない細やかな部分を動画で見せることでユーザーの脳裏に残り、訪れる人が増していくということが想定されます。
「地域創生」や「地域ブランディング」のための手段として、地域を魅力的に発信する動画の重要度は年々増しています。
自然や風景の素晴らしさを伝えるのに効果的な映像の１つがドローンによる上空からの撮影です。
助成金・補助金を活用しよう
ホームページ作成に活用できる主な助成金・補助金としては、小規模事業者持続化補助金、IT導入補助金等が挙げられます。
現在（令和２年４月）、「小規模事業者持続化補助金」を活用することができます。
この補助金では販路開拓に取り組む費用（ホームページ作成費用、動画制作費用、チラシ作成費用など）について補助が適用されます。
特に新型コロナウイルス感染症の影響を受けながらも設備投資や販路開拓など生産性向上に取り組む事業者に対して採択審査における加点措置が講じられます。
補助金額は原則100万円を上限（補助率２/３）【5月7日追記】原則５０万円を上限に国から補助されます。
（※コロナ特別対応型）
つまり、コロナ特別対応型の持続化補助金を活用し、費用に150万円かかった場合、なんと100万円が返ってくる【5月7日追記】費用に７５万円かかった場合、なんと５０万円が返ってくるんです！！
新型コロナウイルスの影響で企業説明会が中止になった事業所は、この機会にオンライン用の説明会動画を制作しましょう。もちろん、ホームページの新規・リニューアルオープン、採用者向けパンフレットの作成など、補助金の恩恵を最大限受けられる枠内でプランをご提案いたします。
（例）オンライン用説明会動画
対象業種
- 商業・サービス業（宿泊業・娯楽業除く） 常時使用する従業員の数 ５人以下
- サービス業のうち宿泊業・娯楽業 常時使用する従業員の数 ２０人以下
- 製造業その他 常時使用する従業員の数 ２０人以下
補助率
２／３ 上限100万円を補助（※コロナ特別対応型）
公募期間
- 第２回受付締切：２０２０年 ６月 ５日（金）［締切日当日消印有効］
- 第３回受付締切：２０２０年１０月 ２日（金）［締切日当日消印有効］
- 第４回受付締切：２０２１年 ２月 ５日（金）［締切日当日消印有効］
小規模事業者持続化補助金申込み窓口
まとめ
インターネットを取り巻く環境は、高速・大容量に加えて、多接続、低遅延も実現され、幅広いニーズに対応していきます。めまぐるしく変わっていく環境の中で、動画というコンテンツはますます私たちの生活に身近なものとなります。ストレスなく動画を閲覧できる環境があり、動画から情報を収集する世代が今後多くなっていくのを考えると、「ホームページに動画を使用しない手はない」のではないでしょうか。
動画の最大のメリットは、伝えることのできる情報量の多さと伝わりやすさです。写真やテキストだけでは伝えきれない想いや良さを最大限に引き出すことができます。
今はスマートフォンで誰でも簡単に動画が撮影できます。ただそれをそのまま活用する手もあるかもしれませんが、それがブランドイメージを損なう可能性があります。動画制作のノウハウがある制作会社にお願いする方が無難です。
